採炭／宇部市小串１９７８－１０
明治３０年（１８９７） 沖ノ山炭鉱として設立
昭和１７年（１９４２） 宇部興産㈱設立
昭和４２年（１９６７） 閉山
沖ノ山炭鉱（頭取渡辺祐策）は、明治３０年（１８９７）６月、１株１５０円、計４５０００円、組合組織で設立され、のち株式会社に変更された。明治３８年７月、隣接４鉱区を買収合併して、新川川口海岸を埋立て、斜坑２・堅坑２を開墾して、海底を採掘した。沖ノ山炭鉱は大派炭と五段炭を主に採掘した。大派炭は塩田用、五段炭は京阪地方のや厨房用に販売された。大正４年（１９１５）さらに５２万坪を合併するとともに、本坑より沖合６００に、方１００間角の埋立地をつくり、大正４年２月、堅坑３・斜坑１を完成させ、そこを新坑とした。
海底採掘にあたっては、蒸気力では作業能率が悪く、そのため、明治４２年１１月、宇部電気㈱を創立し、宇部・藤山両村を供給地域とし、炭鉱へ配電した。
そののち、設備の拡張につとめ、大正４年に１０００キロターボ発電機、７年に１２５０キロ発電機、８年にキロ、９年に１５００キロ、１０年に４０００キロと年々発電機を増強して、常時４０００ｋW、予備４０００ｋＷの能力を完成させた。また、炭鉱機械を地域で製作するため、大正３年に設立された宇部新川鉄工所は、６年に㈱宇部鉄工所（資本金５０万円）と改称し、宇部地域の炭鉱機械を製作した。
『本邦重要鉱山要覧』（大正７年刊）によると、沖ノ山炭鉱の運搬方法は、「真卸ニ無極策道機ヲ据付け、之ニ依テ各片磐ヨリ出ツル炭車ヲ着炭点ニ集合シ、更ニ坑外に引揚ケ桟橋勾配ニ到ラシム、マタ炭層傾斜ノ都合ニヨリ左右ノ口ニ夫々捲揚機乃至無極策道機を設ケ、引揚ケタル炭車ハ之ヲ記ノ無極策道ニ連結ス」とあり、エンドレスロープとコース捲を使用している。蒸気機関と三相交流の電力を利用している。
第一次世界大戦による景気で炭価が値上りし、宇部は石炭景気に沸いた。だが、戦後の大正９年には、貯炭量が増加し、炭価が崩壊したため、１０年に、石炭鉱業連合会が設立されて、全国的に送炭制限が実施された。このような経済状況のなかで、９年、鉱区７０万坪を買収し、１１年、海面で直接の沈井法をとり、開墾で得た土砂は周りの埋立に利用する新しい方法をとって新坑を開さくした。１３年には、第二沖ノ山炭鉱を合併し、さらに１５年に西沖ノ山炭鉱を買収した。１１年には沖ノ山丸を購入し、大正末年までに東京・大阪に出張所を設け、販売に力をいれた。
大正から昭和にかけて送炭制限が実施され、満州事変後は戦時体制が強まったことから、また、技術の進歩により、諸機械の導入をはかり、合理化を実施して、難局に対応しなければならなかった。沖ノ山炭鉱では、大正１４年、五段坑用にイリグナル式捲揚機を導入して主要捲揚機を電化した。昭和５年には、シーメンスコールドリル１２台とチェーンコンベア１０台を導入した。『本邦鉱業の勢』によると、昭和１０年、大成製作所製のフロットマン１５台を、坑内運搬に電動エンドレス下複胴式と電動テールロープ捲を８台導入している。８年から９年にかけて排水に、ターピンとプランジャーポンプを計３５台、１０年後には坑外運搬に電動捲揚機を１２台導入している。洗炭には、９年毎時５０㌧の能力のバウム水洗機２台を導入した。同書によると、昭和９年の鉱産高は１，１４４，６９７㌧、６，９２３，８７４円、坑夫４５１３人であった。三池炭鉱の同年の鉱産高は２，３２９，０３３㌧であった。
昭和１２年、国家総動員法が定められ、１６年の重要産業団体令により、石炭産業はその統制機関として、石炭統制会が組織された。沖ノ山炭鉱・東見初炭鉱・山陽無煙炭鉱が直属機関となり、その他の県下の炭鉱は、山口石炭統制組合に統一された。このような状況のなかで、県下の出炭高は１５年をピークに、その後は減少せざるを得なかった。昭和１７年３月、沖ノ山炭鉱㈱、宇部セメント製造㈱、宇部窒素工業㈱、㈱宇部鉄工所の４社が合併して、宇部興産㈱が設立され、沖ノ山炭鉱は宇部興産㈱沖ノ山炭鉱鉱業所となった。１８年からは生産性の低い炭鉱は整理され、効率のよい炭鉱へ機材と人材がまわされた。
戦後の昭和２７年１１月、宇部興産㈱は、沖ノ山・東身初・西沖ノ山と、これらの炭鉱に小野田の本山炭鉱をあわせて宇部鉱業所とした。これより先の２３年９月、戦前から工事中であった沖ノ山鉱と東見初鉱を結ぶ連絡坑道が完成し、３７年、東見初鉱の主な石炭運搬・通気・人員輸送を沖ノ山鉱に集約した。３９年には、沖合い６～８㎞に存在する津布田断層以の鉱区の採掘を目的とする鉄車による運搬合理化、探炭機械化が行われたが、湧水と炭酸ガスに阻まれ、水没を繰り返し、４２年、宇部鉱業所も閉山となり、宇部興産㈱宇部鉱業所沖ノ山鉱は閉鎖された。
（日野綏彦）
（参考文献）
（１）『宇部産業史』 渡辺翁記念文化協会 １９５３年
（２）『沖ノ山炭鉱株式会社創業四十周年記念写真帳』 １９ ７年
出典：「山口県の近代化遺産」 山口県教育委員会